ふるさと燃料電池の製品化 文科省の補助事業採択
山梨大と県による燃料電池の産業化に向けた取り組みが、文部科学省の補助事業に採択された。山梨大が積み重ねてきた基礎研究の成果を生かし、県や県内企業と協力して製品化をめざす。
大学の技術を核として地域の成長をめざす、文科省の「地域イノベーション・エコシステム形成プログラム」事業で、全国４１件の申請の中から１０件が採択された。２０１７～２１年度の５年間で６億円の交付が受けられる予定。
県は燃料電池産業の集積地「燃料電池バレー」を目標に掲げる。山梨大は燃料電池ナノ材料研究センターを中心に、燃料電池に使われる触媒などの研究を進めてきた。今後、県内企業とも連携し、非常用電源として利用できる燃料電池システムや、小型で低コストの燃料電池を実現できる部品などの製品化が目標だ。
JR身延線甲府駅ホームから。
山梨大と県による燃料電池の産業化に向けた取り組みが、文部科学省の補助事業に採択された。山梨大が積み重ねてきた基礎研究の成果を生かし、県や県内企業と協力して製品化をめざす。
大学の技術を核として地域の成長をめざす、文科省の「地域イノベーション・エコシステム形成プログラム」事業で、全国４１件の申請の中から１０件が採択された。２０１７～２１年度の５年間で６億円の交付が受けられる予定。
県は燃料電池産業の集積地「燃料電池バレー」を目標に掲げる。山梨大は燃料電池ナノ材料研究センターを中心に、燃料電池に使われる触媒などの研究を進めてきた。今後、県内企業とも連携し、非常用電源として利用できる燃料電池システムや、小型で低コストの燃料電池を実現できる部品などの製品化が目標だ。
JR身延線甲府駅ホームから。