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小児がん陽子線

小児がん陽子線治療 家族と宿泊、経済負担軽く

今年4月から保険適用となった小児がんの陽子線治療へのニーズに応えようと、筑波大附属病院(つくば市)近くに、治療を受ける小児がん患者と保護者が宿泊できる施設がオープンし、3日、開設記念の式典が同病院で行われた。
「治療を受ける家族の経済的負担を減らし、治療中もだんらんを持つことができれば」と、関係者は期待している。
陽子線治療は、がん細胞を狙い撃ちして放射線を当てるため他部位への負担が少ない利点があるとされる。筑波大は1983年、高エネルギー加速器研究機構(同市)の加速器を利用して臨床研究を開始した。一貫して小児がんの治療に重点を置いており、全国から患者が治療に訪れる。今回の保険適用で、患者の増加が予想される。同病院によると、国内の小児がん患者のうち、年間約800人が放射線治療が必要で、さらにこのうち200~400人は陽子線治療が必要と考えられている。同病院では今年度、全国から100人以上の患者を受け入れる予定。抗がん剤を併用しない場合は通院となるが、数度に分けて陽子線を当てるため、治療には約1~2か月かかる。この間、短期賃貸マンションやホテルに滞在する家族もおり、経済的負担が大きいのが課題だった。今回は、不動産業を展開する一誠商事(五十嵐徹社長)が協力。病院から徒歩約5分にあるアパートの2室を、オーナーの了解を得て借り上げ、宿泊施設として病院側に提供した。駐車場込みで1日1600円。松村明病院長は「5時間かけて通院する家族もいる。5分で治療が受けられるという、いい環境を整備していただいた。今後も一緒に進めていきたい」と述べた。資料;読売新聞

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